投資情報サイト東京IPO　コモディティ（商品先物取引）ガイド

商品先物取引は、「商品取引所法」という法律に基づいて設置された「商品取引所」で行われています。日本の各地に商品取引所があり、これらの取引所では海外の商品取引所や証券取引所と業務提携をすすめ、年金資金等の運用の場としても今後更に飛躍することが予想されています。

商品取引所	主な上場商品
東京工業品取引所	金、銀、白金、ガソリン、灯油、軽油、原油、ゴム、他
東京穀物商品取引所	大豆、トウモロコシ、小豆、コーヒー豆、他
中部大阪商品取引所	ガソリン、灯油、軽油、ゴム、アルミニウム、他
関西商品取引所	大豆、トウモロコシ、小豆、粗糖、他

金：インフレ懸念、サブプライム問題を筆頭とした金融不安、ETFの登場

銀：インフレ懸念、金融不安から実物資産へ

白金/パラジウム：排ガス規制等の環境問題、金融不安から実物資産へ

原油/石油製品：旺盛な中国による需要、中東情勢の緊迫化

ゴム：中国における自動車用ゴム需要の増加、東南アジア産地での天候不順

アルミニウム：中国による非鉄需要の増加

大豆/コーン：バイオ燃料、天候不順、中国による旺盛な需要

粗糖：バイオ燃料、中国等による需要拡大

商品先物取引は各取引所において、商品を将来の値段で売り買いします。たとえば、東京金の場合、呼値は1g（グラム）、取引単位は1kg（キログラム）、つまり倍率は1,000倍になります。

東京金の証拠金が1枚（最低取引単位を「枚」という）12万円（2008年2月現在）と仮定した場合、この12万円で現在の金1kgを取引できます。現在値を1g＝3,000円と仮定すると、300万円の取引を行うことになります。12万円で300万円の取引をすることができます。

上記の場合、3,000円から60円値上がりすれば6万円の利益、値下がりすれば6万円の損失ということになります。		■先物取引

株式取引以上にリスクをともなう一方、大きく利益をあげることもできる。

このように、株式取引と商品先物取引では、同じだけ値動きがあっても、利益や損失がまったく違うということになります。つまり、商品先物取引は株式取引以上に値下がりリスクをともなう一方、大きく利益を上げることもできるのです。

商品先物取引は、「買い」だけではなく、「売り」からも取引ができることが特徴です。商品が将来値上がりすると予想したときは、買い注文から入り、予想どおり値上がりした時は売って、利益を得ます。
逆に、値下がりするであろうと予想したときは売りから入り、予想どおり値下がりしたら買い注文を出して、その値幅の差額を利益として得ます。

総取引金額の数％程度の金額を証拠金として、少額の資金で取引ができることが商品先物取引の魅力といえます。
	そのため、わずかな値動きでも大きな損益を生むことになります。株式の信用取引に似ていますが、信用取引では株式や資金の貸借関係による金利（日歩）の発生があるのに対して、商品先物取引の場合は証拠金の金利負担がありません。

ガソリンや灯油などの銘柄は、価格変動が大きく、ダイナミックな値動きが期待できるので、短期間、場合によってはわずかな時間の間でも利益を追求できる機会があります。

相場取引である以上株取引と同様で、投資資金の元本の保証はありません。株はその企業が倒産しなければ、株の価値がゼロになることはありませんが、商品先物取引では、相場の動きが予想と反対の動きをすると、投資資金がゼロになるだけではなく、新たに追加資金を投入しなければならない場合もあります。

メリットの紹介ページでも書いたとおり、少額の証拠金で多額の取引ができ、予想通りの方向へ値動きすれば、大きく利益を得られる反面、予想に反した値動きをした場合、大きな損失になる場合もあります。損失を出さないためにも、余裕資金をもって、チャート分析などの研究をしたうえで取引参加することが重要です。また、時に「損切り」する勇気を持ちましょう。

追証（おいしょう）とは、委託本証拠金が相場の変動により、50％の損勘定になってしまった場合に発生します。正式には取引追証拠金といいますが、一般的に追証（おいしょう）と呼ばれ、相場変動により委託本証拠金の割合が、低下したために新たに証拠金を追加しなくてはいけない決まりになっています。あまりに追証が発生する相場は、予想を明らかに間違えているので、一度、清算して損を最小限に食い止めたいものです。

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