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コモディティWeeklyレポート  |
- ≪原油≫ハリケーン懸念などを背景に大幅に続伸
- ≪金≫上げ過ぎに対する訂正安で反落を予想
- ≪コーン≫インフォーマ・エコノミクスの単収引き下げで急騰
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 更新：10年9月6日 |
更新：10年9月6日 |
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2010年のIPOのスタートは昨年に引き続き3月となった。過去10年を振り返ると、2月にIPOがなかったのは2009年と2010年の2年のみである。2000年以降の2月は10社〜20社程度のIPOがあって、むしろ期末に向けて駆け込みでIPOが多くなる月であった。ところが2010年のIPO第1号が3月になったことで、今年も昨年同様に社数の大きな飛躍は望み薄と言わざるを得ない。
まず最初に、IPO銘柄の上場後の株価動向について見ていきたい。
東京IPO INDEXでは、直近のIPO20銘柄の対公開価格騰落率と対初値騰落率の移動平均値をフォローしている。IPO INDEXは昨年の7月から9月にかけて好調なパフォーマンスを見せたが、民主党が大勝した衆議院議員選挙以降は急速に低下している。2月26日の終値で計算した対初値騰落率はマイナスとなり、対公開価格騰落率もなんとかぎりぎりプラスを維持しているものの反発する兆しは見えていない。
※対公開価格騰落率平均 ： 直近上場20銘柄の、公開価格に対する現在株価の騰落率の平均
※対初値騰落率平均 ： 直近上場20銘柄の、初値に対する現在株価の騰落率の平均
※20銘柄初値騰落率平均 ： 直近上場20銘柄の、初値騰落率平均
東京IPO INDEX： http://www.tokyoipo.com/price_board/price_board.php
昨年の後半からIPO株のパフォーマンスが悪化した背景としては、既上場の大型株のエクイティファイナンスが秋から年末にかけて次から次へと実施されたからにほかならない。
2010年は46社で5兆円近いエクイティファイナンスが実施され、1社当たり約1,000億円を調達したわけである。個人投資家においては、利の乗っているIPO株を売却して、大型株の公募を買った人が多くいたことだろう。その大型株が2010年の年初を高値に現在調整中となっており、IPO株が割安な水準となっていたとしてもスイッチできるような状況ではなくなっていると推測される。
個人投資家はファイナンスの公募株をすべて現金で買っており、たとえ評価損となっていてもポジション保有に期限があるわけではなく相場全体が戻らない限りは現金化されて他の銘柄へと向かうことはない。さすれば、再び、昨年のIPO株へと資金が向かうのは、業績に変化が出た時もしくは相場が回復してきたときとなるであろう。
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