ここで気をつけたいのは、この金額が現在老後生活を送っている人の平均的な生活費ではないこと。数字だけが一人歩きすると、一瞬そうかと思いこむ人は少なくないと思います。この調査は、無作為で選ばれた全国の18〜69歳の男女約4000人を対象にしており、その中で「夫婦ふたりで老後生活を送る上で必要と思われる最低日常生活費」と「最低日常生活費以外に必要と考える金額」を問うています（ちなみに、前者が23.2万円で後者が15.1万円、合わせて38.3万円）。老後はまだずっ

さまざまな「平均値」は、ひとつの目安にして用いるには便利ですが、「みんながそれくらい」という心理に陥らないように要注意です。「平均貯蓄額」でたとえれば、金融広報中央委員会が行っている『家計の金融資産に関する世論調査（平成18年）』では、1073万円になっています。どの家庭もそれくらいの貯蓄があるかと思ってしまいますね。 ところが、全体を数値順にならべて真ん中にくる「中央値」は420万円となっています。平均値だと一部の資産家が数値を引き上げてしまい、中央値のほうが実際に多くの人が該当する数値に近いと言われています。情報には隅々まで目を通す必要がありそうです。

また、数値に関して注意したいものに「月収の１割を○○に」とか「資産の３割を○○に」といった情報があります。
「月収の１割を貯蓄しよう」なら将来のための強制貯蓄として有効ですが、「月収の１割が保険料の目安」というのは大いに疑問。保険料は家計に残る類のものではありませんから、月収の１割も払ったら保険ビンボーになります。そもそも保険の必要性は個々の事情によって違い、それほど必要性がなかったら入らなくてもいいし、あったとしても安く入れるものを選べばいいのです。月収の１割まで払っても大丈夫と思ったら、要らない保険に入る羽目になります。
同様に、個々の事情を無視して資産配分の目安を打ち出している情報には要注意です。「100−年齢＝投資商品に配分する割合の目安」といった乱暴な論もあり、リスク性の金融商品を販売するツールとして用いられがち。30歳の人なら70％を投資にということだから、誰にでも当てはまるとはとても思えません。 一見わかりやすそうな数字にはよくよく気をつけましょう。